家電量販4社、9月減収　ヤマダは16%減

15日にまとまった家電量販店大手4社の9月の売上高は全社が前年同月実績を割り込んだ。最大手のヤマダ電機は全店ベースの売上高が前年同月比16.5%減でマイナス幅は4月の消費増税以降で最大となるなど不振が目立った。前年より日曜日が一日少なかったほか、テレビやエアコンなど主要商品が伸び悩んだ。同社は地方に店舗が多く地域経済の伸び悩みも足を引っ張ったようだ。

ヤマダによると主要商品の購入単価は上昇しているものの、数量ベースでの回復は遅れているという。「（家電）消費は弱含んでいる」という。

ビックカメラはコジマを含めたグループ合計で4.8%減だった。都心部に店舗網を持つビックカメラ単体では0.5%減だった。エディオンは2.8%減。ケーズホールディングスも3.5%減と軒並み苦戦した。

8月はビックとケーズが前年比プラスとなるなど回復傾向が続いていた。各社とも「回復基調は続いている」とするが、一進一退の状況が続いている。