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［編註：記事は英語による『WIRED』US版への寄稿の日本語訳。仮想通貨の表記は原文の「cryptocurrencies」に合わせて「暗号通貨」とした］
音楽やアート作品を「eCash」というデジタル通貨で購入できるようにするために、1990年代にデジキャッシュ［日本語版記事］のサーヴァーを立てたことがある。それ以来ずっと、暗号通貨（暗号システムを使って発行や取引を行い、中央銀行から独立して運営されるデジタル通貨）が世界を変える日を待ちわびてきた。暗号通貨はここまで発展したわけだが、わたしが思い描いていたものとは少し違っている。
それゆえに昨年からは、泡のように頼りない暗号通貨の世界における最新トレンドについて、称賛ではなく危機感を表明してきた。ICO、すなわちイニシャル・コイン・オファリング［日本語版記事］のことだ。
元々のアイデアは、かなりよかったと思う。ブロックチェーン技術を使えば、暗号化により安全性を確保した新しい「トークン」（または「コイン」）を発行し、しかもピアツーピア（P2P）で容易に送金できるようになる。さらに、この通貨を販売することで、利便性が高くても従来のシステムでは資金を得ることが難しかったオープンソースのソフトウェアやサーヴィスなどが、資金を調達することもできる。
株式のようにも機能するため、スタートアップは仲介人に手数料や煩雑な手続きの時間をとられることなく、より幅広い出資者から効率的に資金を集められる。さらにこの“コイン”は、例えば1GB相当のストレージや特定のネットワークへのアクセス権など、何らかの効用の単位にもなる。
無責任な利用と、追いつかない法規制
わたしが最近のICOについて懸念しているのは、それが暗号通貨を取り囲むゴールドラッシュ的な空気にあおられたものであり、無責任な手法で実施されたことで個人に害を及ぼし、開発者と組織のエコシステムを損なっている点である。いまはまだ、法的にも技術的にも、規範的にも管理体制が確立できていない。そんな状況を利用する人間がたくさんいる。
すなわち、ICOと暗号通貨の関係は、トランプ大統領とアメリカの民主主義との関係に似ている。どちらも創設者が思い描いた姿からは、かけ離れているのだ。
こんなふうになるべきではなかった。
ICOを、暗号化された署名や規則、プログラムなどの属性からなる、ある種の電子証明を作成する手段だと考えてみてほしい。小切手や株券、手形、さらにはハンバーガーのギフトカードや石油1バレルの引換券といったもののデジタル版を発行できるのだ。これらは何らかの有価証券や商品と同じ価値をもち、さらにはシンプルな金融取引と同等であるとさえみなせる。
従来の形式では、それぞれに異なるリスクがあり、異なる規制機関の統制下にあった。証券取引委員会（SEC）や合衆国財務省などの機関は、金融リスクを軽減し、金融犯罪を抑止する責務をもつ。言い換えれば、既存のシステムの規則と規制（わたしたちに干渉してくるもの）は、投資家や顧客、ひいては社会を守るためにある。
しかし、現行の規制はICOという新たな手法に対応できていない。無知な投資家は価値が不明なトークンを購入し、その裏では発行者が潤っていく。
SECは昨年7月25日、特定の暗号通貨を有価証券とみなせると判断した場合、有価証券として同じ規制を適用することを明らかにした。これに続き、投資家を騙し証券取引法のグレーゾーンを悪用するICOの摘発を視野に入れ、タスクフォースも設置した。
投機筋を引き付けるシステム
しかし、最近のICOを通じて発行されたトークンの多くは株式ではない。むしろ何らかの製品やサーヴィス、資産を「トークン化」したもの、もしくは調達した資金を研究開発やインフラに投資するという「約束」だ。発行者は、投資家が購入するものが株式ではなく「商品」であることを明確にするため、トークンの販売を「資金調達」ではなく「クラウドセール」と呼ぶ。こうして意図的であるかどうかは別として、規制の網の目をくぐり抜けているのだ。
例えば、スイスのある求人プラットフォームは「Global Jobcoin」と呼ぶトークンのクラウドセールを実施した。購入者はこのトークンを使って、雇用サーヴィスの提供を受けることができる。一方、罪を赦し堕落と闘うことを誓う“教会”と称した「Jesus Coin」なるトークンを販売する輩（どこの誰かはまったく分からないが）もいる。
すべてのICOが怪しげなものだと言っているわけではない。例えば「Filecoin」のように、合法的な使い方をしているものもある。これはトークンの所有者になるとオンラインのストレージにアクセスできるもので、ホスティングすれば報酬を受け取れるという仕組みだ。
問題なのは、たいていのトークンは取引所で売買されているため、投資家はこれを取引所を通じて流通する商品または通貨とみなす点だ。ほとんどのトークンは現実世界の何かに「固定（ペッグ）」されておらず、レートは変動する。多くは価値が上昇しているため、雇用サーヴィスや罪の赦しといったことには関心のない投機筋を引き付ける。
そして彼らはトークンの原資産などには注意を払わず、「大馬鹿理論（Greater Fool Theory）」に従って金を張る。つまり、自分より愚かな誰かがトークンにさらなる高値をつけるだろうと考えるのだ。悪くない賭けに見えるだろう。しかし、その理論が成立すればの話だ。
許認可を受けた出資者だけにトークンを販売するよう企業に求めても、問題の解決にはならない。彼らがあとから投機筋や、下手をすれば「仮想通貨で儲けるには」といったオンライン広告を見ただけの人に売却するからだ。そしてウォール街では蓋が開いたら最後、どんちゃん騒ぎが止むことはない。
始まったばかりの規制当局による介入には、これまで以上に高度な知識と技術が求められる。そうしている間にも、ビットコイン（もしかしたらJesus Coin）の価格急騰というニュースを目にして、今後も続く無数のICOのどれかに参加する機会をうかがっている人が長い列をつくっているのだ。
価値が乱高下する不合理な市場
また、こうしたヴォラティリティ（変動性）は、新たにトークンを発行しようとするスタートアップにとっては重荷になる。というのも、基盤となるビジネスの運営に加えて、中央銀行に似たシステムや投資家向け広報活動といった機能も必要になるからだ。仮にスタートアップが失敗しても、投資家は投げ売りや清算によって何がしかの利益は回収できるだろう。単にトークンを買っただけの人は、通貨の廃止が決まって紙くずになったジンバブエ・ドルの所有者のようなことになってしまう。
だが、ヴォラティリティのないものは投機筋の興味をほとんど引かないし、設計するのも極めて簡単である。まず、トークンを何かと連動させて価値を決める。1ドルや、ハンバーガーの価格でもいい。こうすればトークンの「価値」の変動は、連動する資産の範囲内に収まる。価値が定まれば（もしくはハンバーガーしか食べないのであれば）、変動幅やヴォラティリティは、はるかに小さくなる。
手っ取り早い大儲けを狙う人々にしてみれば、ペッグ制によって価値上昇の可能性が排除されることになる。このため市場にとどまるのは、大半がトークンを実際に使ってサーヴィスを利用する人だけになるだろう。
もちろん原資産と価値が連動するシステムを採用しても、現在の不合理な市場では価値が乱高下する可能性はある。それに、もしトークンの発行者が原資産を所有していなかったり、その資産を生み出す能力がなかったりする場合には、トークンの所有者は無価値な代替品を抱える危険にさらされる可能性がある。
最近の例を挙げると、米ドルとの交換レートが固定されている暗号通貨「Tether（テザー）」に関して、トークンをすべてドルに換金できるだけの資産が確保されていないとの疑惑が生じている。もし発行量に相当するだけのドルを保有していないなら、何の保障もない銀行が金庫が空の状態で独自のドル紙幣を刷っているようなものだ。人々はドルの代替としてTetherを取引所で購入しており、何らかの問題が明らかになればビットコイン価格の急落を誘発するだけでなく、暗号通貨の市場全体に重大な損害を与える可能性がある。
どちらかといえば生産性の高い多くの開発者たちが、その専門能力とやる気とを、金儲けのための浅はかなICOにつぎ込んでいる。こうした世界に関わらなければ、学術的かつよりオープンな議論が展開される環境で、基盤となるインフラやプロトコルの開発に携わっていたことだろう。
ドットコムバブル、そして不動産バブルとの類似性
こうした現状は、90年代後半のドットコムバブルを思い起こさせる。いまはなきPets.comがスーパーボウルの広告枠を購入し、派手な宣伝のために投資家の金を浪費していたのだ。
ICOの基盤となるブロックチェーンやそのほかのテクノロジーを利用したいという、ヴェンチャーキャピタルの思惑は理解できる。そしてスタートアップが事業資金として、このほとんど「無償で手に入る金」を手に入れたいと思うのも当然だろう。
しかしわたしは、このような故意による搾取の構造には、倫理面での問題があると感じる。わたしも起業家や投資家、開発者と対峙した経験があるが、それは突進してくるバッファローの大群の前に立とうとするようなものだった。
ICOを巡る熱狂は間違いなく、この種の金融バブルと似たような末路をたどるだろう。しかし、それまでに痛手を被る人々がいて、ものごとは痛みを伴いながらも正しい方向に向かうはずだ。それによって期待できることがある。ドットコムバブル崩壊後に夜明けがやってきたときのように、心ある開発者や投資家が、ブロックチェーンと仮想通貨の未来のための強固なネットワークと組織づくりを続けてくれるだろう。
わたしの友人のビル・シェーンフェルドは、日本の不動産バブルがはじけたとき、ほかの少数の投資家とともにひと儲けした。日本のバブルはあまりに急速に進行したため、ある時点で土地の値段など誰も考えなくなっていたが、ビルは不動産の本来の評価額を調べていたのだ。
バブルが崩壊し、土地が恐ろしい勢いで急落したとき、彼は合理的な価格で多くの不動産を購入した。バブルにおいてものの値段は、非合理的に上昇も下落もする。おそらく現時点でやっておくべきは、それぞれのトークンの正しい価値を評価し、バブルが崩壊したときに本当に価値のあるものを購入する準備をしておくことだろう。
未来科学者のロイ・アマラが提唱した「アマラの法則」に、「われわれはテクノロジーの影響を短期的には過大評価し、長期的には過小評価する傾向がある」という言葉がある。インターネットの世界で最も成功した一連の巨大企業は、最初のバブルのあとにプロトコルやテクノロジーが成熟してから設立された。わたしはいま、鼻をつまんで目を細め、未来に思いを馳せている。そして、ICOの暴走が巻き起こしている砂嵐の向こう側にある山々に向かって、駆け出しているのだ。
利益相反に関するコメント： 2015年にMITメディアラボに「デジタル通貨イニシアチヴ」を新設した際、ビットコインやブロックチェーン関連の企業の株式はすべて手放した。またそれ以来、暗号通貨を主要な事業とする企業には一切の投資をしていないし、いかなる仮想通貨も保有していない。いま携わっている仕事の現在の段階では、利益相反には特に厳格であることが重要だと考えている。わたしのウェブサイトで、利益相反について詳細な情報を公開している。
伊藤穰一｜JOI ITO
1966年生まれ。起業家、ヴェンチャーキャピタリスト。『WIRED』US版アイデアズ・コントリビューターも務める。2011年よりマサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボ所長。最新刊はジェフ・ハフとの共著『9プリンシプルズ』〈早川書房〉。
伊藤穰一によるコラムのバックナンバー
TEXT BY JOI ITO
EDITED BY CHIHIRO OKA