仮想通貨（暗号通貨、暗号資産）であるビットコインが誕生してから、この1月に10周年を迎えた。振り返ると、それはなんと激しい展開だっただろうか。
最初はひっそりと始まり、オランダのチューリップバブル以来の急激な高騰を経て、その基盤となっているブロックチェーン技術をベースに模倣されたあらゆる通貨が興隆した。そして2018年には、価格が急激かつ着実に低下した。
ハリウッドスターの寿命に関するおなじみのジョークをシリコンヴァレー風にアレンジすると、「ビットコインって誰だ？」に始まり、「ビットコインを起用したい！」「ビットコインっぽいものを起用したい！」に続き、「ビットコインって誰だ？」と変遷してきたことになる。
発明者とされる「サトシ・ナカモト」が、“ジェネシスブロック”と呼ばれる最初の台帳を採掘してから10年──。ビットコインは、熱狂のさなかに生まれた単なる寓話以上のものを生み出した。
ビットコインは、アーリーアダプターによる富の創造と、特に中央集権的な銀行の制度を破壊することに焦点を置いていた点で、シリコンヴァレーの気質ともダイレクトに結びついている。フェイスブックやグーグルのような会社は社会の損失を顧みずお金のために大衆を操作しようとしている──そんな考えの持ち主なら、ビットコインにまつわるストーリーは、おあつらえ向きの原典になるだろう。
天才的な発明品
ビットコインには、まだ歴史が比較的浅い時期に出合った。1ビットコインは当時17ドル（約1,880円）だったが、その時点でさえ下落からの回復半ばだった。
「これはとんでもない思考実験だ」と、そのとき感じたことを覚えている。デジタル通貨の宿命である「コピー」を防止し、絶えず更新される「消せない帳簿」を通じて、所有者をみんなに公表する。そんな仮想通貨を、どこかの天才が発明していたのだ。
ただ、これといった利用はまだ見られなかった。ビットコインを受け入れている企業をヴァーモント州に1社、ハンガリーに1社といくつか見つけたが、そうした企業でさえビットコインの試みすべてについては懐疑的であるような印象を受けたものだ。
一方で、ビットコインはオンラインの強力なコラボレーションツールとして可能性があるように見えた。あるいは、お金のやり取りをしたくないグループ内で、信頼を稼ぐ方法のようでもあった。例えば、高い透明性で運営され、最新版の状態を誰もが認識している「Wikipedia」も、熱心な人たちのグループが価値を生み出すために使うプログラムである。
とはいえ、互いの考え方やプロジェクトを共有することなく、ビットコインを決済として受け入れようという人がいる理由が、当時まったく理解できなかった。しかし、いまになって明らかなことがある。わたしにはビジネスの才覚もディストピアを空想する才能も、あまりなかったということだ。
「思考実験」から投機へ
2011年を振り返ってみると、そこには不吉な兆候があった。「ビットコインを時価総額の観点で自分は考えている」と、ビットコインを運営するソフトウェアの開発を率いていたギャヴィン・アンダーセンが語っていたのだ。ビットコインの価値は「コインの価格」と「流通しているコインの総数」を掛け合わせたものだという意味である。
要するに「思考実験」は投機に変わっていたのだ。その時点で、ビットコインの価値はアンダーセンの方法に基づくと、1億ドル（約110億円）だった。17年末のピーク時には、これが3,000億ドル（約33兆2630億円）を超えていた。
ビットコインをどのくらい真剣に受け取るべきものなのか、当時の誰もがよくわかっていなかった。例えばデジタル権利擁護団体「電子フロンティア財団（EFF）」は、ビットコインによる寄付が法的に曖昧だという理由で11年に返還し始めた。しかし結局は、方針を転換して受け入れを再開している。
ビットコインを熱心に受け入れた組織のひとつが、世界的な規模を誇る暴露サイト「Wikileaks」だった。同サイトの創設者であるジュリアン・アサンジを思わせるツイートで、米国政府に対して皮肉を込めた謝意が17年に表明された。
それは「ビットコインに投資することになり、そのリターンは50,000パーセントを超えた」という内容である。Wikileaksが米国政府の措置によって、10年以降は一般的な寄付を受け取るのが困難になったことを踏まえたものだ。
「ビットコイン億万長者」の登場
ビットコインとその初期の成長は、ふたつの特性で説明されるだろう。成長する投機的ビジネスの一部を「所有」していることと、政府の詮索を受けずに取引できるという機能だ。
ビットコインの用途の中心は、史上最大の闇サイト「Silk Road」におけるドラッグの小口購入だと、ビットコインの専門家が12年に推測している。そして、こうした用途で価値が高まったビットコインを、今度は手早く現金を稼ごうとする人が投資として買い始めた。
新たな投資家の登場でビットコインの価値がさらに高まり、それがさらなる潜在的投資家の注目を生む。これが繰り返されているというのだ。
こうしたトレンドを問題視するのではなく、シリコンヴァレーはビットコインに賭けた。大手のヴェンチャーキャピタル（VC）各社は、ビットコインをドルに換金することで投機を促進させるビジネスに投資したのである。
また、起業家で投資家のピーター・ティールをはじめとするテック界の有名人たちが、ビットコインに個人投資していることを公表した。いちばん有名なのは、双子の投資家であるキャメロンとタイラーのウィンクルボス兄弟だろう。やがて「ビットコイン億万長者」というフレーズが生まれることになる。
このように目的があからさまであることから、ビットコイン関連の投資に「世の中をよりよくする」という典型的なシリコンヴァレーのレトリックをまとわせることは難しかった。それでも、たくさんの人がそれを試みた。
世界をつなぐビットコイン
ヴェンチャーキャピタリストのマーク・アンドリーセンは14年、投資家によるビットコインに対する投機的な行動は、宣伝という目的にかなっているとの考えをツイートしている。
「ビットコインのシステムは明らかに、投機によってニワトリが先かタマゴが先かというネットワーク効果が拡大されるように設計されたものです」。このツイートは投稿後すぐに削除された。
要するに、大金を手っ取り早く稼ぐ目的で登場したが、いまはボーダーレスかつ個人間で資金を融通し合えるピア・ツー・ピア方式の交換を目指している、というわけである。
また同じころ、ヴェンチャーキャピタリストのリード・ホフマンは、ブロックチェーン開発企業のBlockstreamというスタートアップに投資することを明らかにしている。なぜなら、彼はビットコインあるいは広義でいうブロックチェーンが解放のツールだと考えたからだ。
そして、次のような目標を掲げていた。金融サーヴィスにかかる手数料を下げ、少額決済（マイクロペイメント）によって新聞のような重要な組織やアーティストなどの支援にも利用できるようにする。そして世界の片隅にまでグローバルな通貨を届けるのだ、と。
「ブロックチェーンというアイデアと、それによって可能になる取引によって、インターネット基盤の強化につながります。わたしたちが互いにかかわり合う方法を大きく広げてくれる可能性を秘めているのです」と、ホフマンは自身が創設したLinkedInで主張している。
つまり、ビットコインが世界をつなぎつつあったというのだ。さらにホフマンは、シリコンヴァレー流の言い回しで次のように付け加えている。金融システムは、台帳の徹底的な透明化によって、官僚的な規則に依存したシステムより効率的かつ公平なものになるかもしれない──と。
シリコンヴァレーに秘められた考え
ただし、ビットコインを巡るこうした“宣言”において伏せられていたことがある。ビットコインを使いやすくすれば、その価値が高まり、ひいてはよい投資案件になる──という考えだ。
国境を越えた取引は簡単になるのだと、言葉では語られていたかもしれない。特に「クレジットカードが対応していなかったり、堅牢な銀行システムがないような地域が関連してくる場合」である。
しかし根底にあった発想は、ビットコインが使われるようになればなるほど価値が上がる、というものだった。そうなれば当然のことながら、ビットコインを安くたくさん買った人々は大儲けし、少人数が通貨のコントロールを握ることになる。
実際、シリコンヴァレーではそうなった。利益には関心がないと主張していた少数の企業が、世界の利益を山分けしていたのだ。こうした企業は、コミュニティを構築して接続するといったメッセージによって、真の狙いを覆い隠している。
もっとも、われわれは気づくようになってきている。こうした企業はコミュニティの育成ではなく、極端な個人主義や自分だけで生きていけるという妄想を助長してきているのだ。
こうした「超個人主義」をビットコインは覆い隠すどころか、むしろ盛り立てることになった。そして、文化のなかに根付こうともしなかった。
だが、“誠実さ”という点では、ビットコインにプラスの評価を与えたい。もし小手先のテクニックやごまかしによって財をなしたいなら、稼いだ額のチャートを秒刻みで公開するような行為はやめておいたほうがいい──そんなことを大手テック企業は学んだのである。そんなことは、自ら面倒なことに巻き込まれようとしているに等しいからだ。
TEXT BY NOAM COHEN
TRANSLATION BY RYO OGATA/GALILEO