産地と食品スーパーの取引アプリ「みらいマルシェ」を提供するみらいマルシェ(東京都港区)は6月8日に、魚の「地方名」と「標準和名」をデータベース化し、同アプリ内で魚の名前を買い手向けや売り手向けに自動変換する機能を追加したと発表した。魚の呼び名の違いによる、水産流通の障害を解消するという。
同アプリ内で出品される商品には標準和名と地方名が併記されるようになる。これにより、売り手である産地事業者が地方名で商品を出品しても、食品スーパーなどの買い手は標準和名や別の地方名で検索できる。同社ではこの機能のために、話の聞き取りや書籍、インターネットを通して日本全国の魚の呼び名をリサーチ。独自のデータベースを作成したという。
この機能を追加した理由を「魚のプロでも魚の名前が分からないことがあるから」と同社は説明。例えば、標準和名で「クロダイ」と呼ばれる魚は、関西では「チヌ」とも呼ばれているが、関東の取引先にはチヌと呼ばれる魚が何か分からず、トラブルを引き起こす場合があったという。
一方、産地事業者からは「日常的に地方名を使っていると、標準和名がパッと浮かばない」や「わざわざ標準和名に変換して出品するのは負担がかかる」などの意見も。プラットフォームを提供する同社が、新たに機能を追加する形で対応したという。
この機能は、地方名だけではなく、ブリなどの成長段階に応じて名称が変わる「出世魚」や秋鮭など季節に応じて名称が変わる魚にも対応している。今後も利用者からフィードバックを受け取り、データベースを強化していくとしている。
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